サボリーマンの徒然なるままに雑記ブログのサボです。
育児休業を取得しておけばよかった・・・
昨今ニュースなどでも話題の育児休業。大企業でも男性は取得して体で1～2週間くらいとるみたいですが、中小企業だとその1～2週間でも悩みの種であることは事実。
弊社でも男性の育児休業取得があったので、少し触れてみたいと思います。
育児休業制度の概要
育児休業制度は、仕事と育児の両立を支援するために設けられた制度で事業所が取得することを決めるものではありません。つまり取得したいと申し出があれば取得させる義務があります。
これは、従業員が子供の誕生後に一定期間仕事を離れて育児に専念できるようにするもので、育児休業中は法律によって職場復帰が保障されています。
育児・介護休業法に基づき、男女を問わず、原則として子供が1歳になるまで育児休業を取得する権利があり、近年は男性の育児参加が推奨されており、中小企業においても男性従業員が育児休業を取得しやすい環境づくりが進められています。
人員確保はいつの時代も難しいため、作業の効率化などを進めて周りの方にサポートしていただくのが現実的ではないでしょうか。
男性社員の育児休業取得のメリット
私自身も子供がいるので、育児休業を取得してがっつり育児に参加するのは大賛成です。
特に1番目の子供は親自身が子育て0歳児なので、子供と共に成長していくことが必要だなと強く経験から感じました。二人目になると手抜きになるのは経験をして加減などがわかるからですね。
育児休業には多くのメリットがあります。まず、子供との絆を深めることができる点が大きな魅力です。特に、生後間もない時期は親子の絆を形成する重要な時期であり、この時期に育児に専念することで子供の成長を見守り、積極的に関わることができます。
また、奥様と家事や育児の負担を分担することで、家庭内の協力体制が強化され、夫婦の絆も深まります。さらに、育児休業を通じて、仕事以外の新たなスキルや知識を習得する機会も得られます。
例えば読書やユーチューブなどで資格の勉強をしたり、ITスキルを磨くのにも適していると思います、職場復帰後の仕事においても新たな視点やアイデアを提供することができ、長期的にはキャリアの幅を広げることにつながります。
男性社員の育児休業取得のデメリット
一方で、育児休業にはデメリットも存在します。
まず、収入の減少が挙げられます。育児休業中は、育児休業給付金が支給されますが、通常の給与に比べて減額されるため、家計に影響を与える可能性があります。
細かい計算は端折りますが、手取りの8割程度になると思います。
例）月給25万 手取り20万 の場合 育児休業給付金は16万（社会保険料は免除）
また、職場復帰後にキャリアの継続性に対する不安が生じることもあります。特に中小企業では、代替要員の確保が難しく、休業期間中の業務が他の従業員に負担をかける場合があります。
これにより、復帰後に職場でのポジションや評価に影響を受けることは現実問題としてあると思います。
上記の問題も踏まえて、取得期間の決定は慎重に決める必要が出そうです。
育児休業に関する注意する点
また育児休業を取得する際には、いくつかの注意点があります。
まず、社内調整を見越して育児休業の申請は早めに行うことが重要です。
育児休業を取得する意思を早めに職場に伝え、業務の引き継ぎや代替要員の手配をスムーズに進めることが必要です。
また、育児休業中の経済的な計画を立てることも必要です。育児休業給付金の支給額や支給期間を確認し、家計の見直しや必要に応じた生活水準を確保しましょう。
新生児は意外にお金がかかります。特に初の子供であれば心配も相まって過剰準備をすることも親心としてあります。
そして復帰後の職場環境についても考慮する必要があります。
休業中に業務に関することは一切してはいけませんが、上司や同僚とコミュニケーションを取り、職場復帰後の業務内容やポジションについてあらかじめ確認しておくと良いでしょう。
少なからず上司、同僚へは負担か増えていることは認識してことが円満の秘訣ですね。
結論
中小企業に勤める男性が育児休業を取得することは、家族との絆を深め、育児に専念できる貴重な機会です。
育児休業制度を活用することで、子供の成長を間近で見守り、奥様と協力して家庭を支えることができます。
しかし、育児休業には収入の減少や職場復帰後のキャリアの不安などのデメリットも存在します。これらの点を踏まえ、計画的に育児休業を取得し、職場との連携を密にすることで、育児休業のメリットを最大限に享受することができるでしょう。
中小企業においても、男性の育児参加が促進される環境づくりが重要であり、従業員一人ひとりが安心して育児休業を取得できる職場を目指していきたいものです。
